補助対象製品の登録募集を開始されています。

本事業は、事務局に登録された製品を利用した工事が対象になります。

対象となりえる給湯器を登録されるメーカー等の皆様は
「登録・運用マニュアル」を十分に理解し、

登録手続きを行ってください。

【詳しくはこちら】
給湯省エネ2024事業【公式】 (meti.go.jp)